「結婚相談所で婚活をする人は高年収」という印象を持つ人も多いのではないでしょうか。しかし、実際に結婚相談所で活動する人すべてが高年収ではなく、さまざまな年収帯の方が入会し活動中です。一般的には年収がそれほど高くないとされる方でも、結婚相談所を通じた結婚に成功しています。
今回は結婚相談所の入会と年収の関係、年収が低い場合の対策についてご紹介します。
目次
結婚相談所への入会に年収は関係ある？
「結婚相談所への入会には年収を含めた条件があるのでは？」と不安になる人がいます。平均よりも高い年収の男女が集まる印象が持たれる結婚相談所。果たして本当に結婚相談所への入会条件に年収は含まれているのでしょうか。
一般的には入会条件には含まれない
一般的な結婚相談所では年齢や在住国などの条件はありますが、男女ともに年収は入会条件に含まれていません。
オーネットでは、入会資格として以下の条件を定めています。
- 20歳以上で結婚・内縁関係のない独身（独身証明書が必要）の方
- 会員登録時に必要となる書類が提出できる方
- 日本在住の方
- 定職に就いている方（男性）
男性に限っては定職に就いていることが求められますが、原則として年収の額は問われません。
特定層向けの結婚相談所では年収制限ありの場合も
結婚相談所の中には、高収入や高学歴、会社経営、医者といったステータスが高いとされる人物のみとのお見合いを売りにしたサービスもあります。
こうした高級志向の結婚相談所は、一般的な入会基準のほかにも厳しい条件を設ける傾向があります。男性なら学歴や年収、職業。女性には学歴、年齢、さらには容姿や家柄など、さまざまな条件をクリアした人しか入会できません。
なお、こうした条件は、あくまでハイクラス、エグゼクティブをうたった、高級志向の方向けに限定された結婚相談所のみです。一般的な結婚相談所で年収が問われることは少なく、定職に就いていれば多くの場合は問題ありません。
結婚に求められる年収
結婚相談所への入会には年収は問われないとはいえ、結婚生活を送るにはある程度の収入は必要です。一般的にはパートナーに対し、どの程度の収入が求められているのでしょうか。
男性は「関係ない」「200～300万円」
内閣府による平成30年「少子化社会対策に関する意識調査」によれば、20～49歳の未婚男性が女性に対して求める年収のトップは「収入は関係ない」が24.9%、次いで200万円〜300万円未満が17.9%、300万円〜400万円未満が15.5%と続きました。
また「収入は関係ない」とした20代は22.7%でしたが、年を重ねるごとに比率は上がり、40代では28.5%まで上昇。200万円〜300万円未満は20代の18.9%から40代の16.7%まで減少しています。
男女共働き世帯の比率が増えているとはいわれますが、その風潮の中においても男性が家庭の収入の柱となる意識を持っていることがうかがえます。
女性は300～500万円台が中心、「関係ない」は5%前後
一方の女性側はパートナーにどの程度の年収を求めるのでしょうか。
同じく内閣府による平成30年「少子化社会対策に関する意識調査」によれば、20～49歳の未婚女性が男性の求める年収は400万円〜500万円未満が19.5%でトップ。次いで500万円〜600万円未満の17.1%、300万円〜400万円未満の13.9%と続きます。また「収入は関係ない」は4.6%と、男性に比べ低めで推移しています。
年代別の推移を見てみると、女性は年代を追うごとに男性に求める年収が上昇する傾向が見られました。300万円〜400万円未満は20代の15.7%から40代の10.6%へ減少。500万円〜600万円未満は20代の14.2%から22.5%へ大きく上昇。一方で「収入は関係ない」も20代の4.5%から40代の6.4%へ上昇を見せています。
男女共働きが一般的になっている現代においても、男性に収入を求める傾向は色濃く残ります。しかし収入にこだわりがない女性も増加していることから、経済的に自立した女性が増加し、男性の収入に頼らない傾向が生まれていると推測されます。
オーネットでは男性400万円台、女性300万円台がボリュームゾーン
※データは2020年1月1日時点のものとなります
では実際に結婚相談所に登録している会員の年収はどの程度なのでしょうか。20～39歳のオーネット会員を対象に年収を調査したところ、男性は400万円台、女性は300万円台がボリュームゾーンとなりました。
また男性の約62%が年収500万円以上、女性の約76%が300万円以上となり、概ね男女ともに内閣府調査による希望年収を満たす結果となっています。あくまで傾向ではありますが、結婚相談所における婚活には、経済面での心配は少ないと言ってよいでしょう。
結婚相談所で活動している方の平均年収が気になる方は、こちらの記事でも紹介しております。
年収が低くてもマッチングするには
パートナーとの共同生活に臨む以上、結婚にはある程度の収入が必要です。では異性側から求められる年収の水準に達していない場合、結婚に向けてどのような対策を取ればよいのでしょうか。
共働き希望の相手を探す
出典：男女共同参画白書（概要版） 平成30年版 より作成
内閣府・男女共同参画局「男女共同参画白書 平成30年版」によれば、平成29年の共働き世帯は1,188万世帯。昭和55年の614万世帯から、およそ2倍まで増加しています。同時に妻が家庭に入り、夫だけが働く世帯は昭和55年の1,114万世帯から、平成29年の641万世帯まで半減。男女が共働きで家計を支える家庭は、今や当たり前となりました。
自分の年収に自信がないとしても、共働きで世帯年収をキープできれば問題はありません。男女ともに年収300万円なら、世帯年収は600万円と、生活をしていくには十分の額となります。
また１人が高額の収入を得ると、それに伴い高い所得税が課せられます。夫婦どちらか一人が年収600万の場合と、夫婦両方が年収300万円ずつの場合では、世帯年収は同じ600万だったとしても、所得税額に倍近い差が出ることもあります。
個人の年収が低くても、世帯年収として十分な金額を稼げるよう、共働き希望の相手を探すとよいでしょう。
年収に頼らない魅力をアピール
結婚にはお金はもちろん大切ですが、それ以上にふたりで心地よく生活できる関係を構築できることが重要です。
内閣府が行った平成26年度「結婚・家族形成に関する意識調査」によれば、男女ともに「価値観が近い」「一緒にいて楽しい」「一緒にいて気をつかわない」がトップ3に入り、年収よりも居心地の良さや関係の快適さを求める傾向が見られています。
穏やかな態度や朗らかな空気を作り出すユーモア、家事へ積極的に参加する姿勢など、内面的な魅力は収入には替えられない価値があります。また年収が低くても、支出を減らせるような金銭感覚の持ち主なら、結婚後に無駄遣いをしないと安心できます。
お互いが気持ちよく快適に過ごせる人間であることのアピールは、結婚に向けて大きな武器となってくれるでしょう。
卑屈な態度を取らない
男女ともに社会に出て収入を得る以上、必ず生まれるのがパートナーとの収入差です。婚活の場においても、自分よりも相手の方が高い年収という現象は起こりえます。
もし自分の年収が相手より低いとしても、それを理由に卑屈な態度を取ってしまっては、よきパートナーを得ることはできません。仮にお相手の年収と大きな差があったとしても、堂々とした態度で接することで、人柄に惹かれたお相手とのマッチングが実りやすくなるでしょう。
結婚は年収だけが決め手ではない
結婚生活にはお金が必要ですが、必ずしも夫婦どちらかが高年収である必要はありません。共働きの一般化が進んだ現代においては、夫婦の年収を合わせた世帯年収を重視する傾向が強く、どちらか一方だけの年収を当てにしない結婚観が広がっています。もし年収がそれほど高くないとしても、条件が合った相手に魅力をアピールできれば、きっと結婚のチャンスは訪れてくれるでしょう。
オーネットの結婚チャンステストでは、年収や共働き希望など、ご自身にあったお相手候補をピックアップ。ぜひ気軽にチャレンジしてみてください。
