【利用状況】出会いのきっかけ、職場・学校を抜き「アプリ」が1位に

こども家庭庁が2024年11月に公表した調査結果（※1）により、現在の若者世代における結婚のきっかけとして、マッチングアプリが定着している実態が明らかになりました。

既婚者の4人に1人がアプリ婚。「職場」や「学校」を上回る結果に

同庁が全国の15歳〜39歳の男女2万人（うち既婚者2,000人）を対象に行った調査によると、既婚者が配偶者と出会ったきっかけとして、「マッチングアプリ」が25.1%で最も多い結果となりました。

これは、従来出会いのきっかけとして主要だった「職場や仕事の関係（20.5%）」や「学校（9.9%）」を上回り、トップの数値となっています。

調査対象者の年齢層（15歳〜39歳）においては、「結婚したカップルの4組に1組」がアプリを通じて出会っている計算になり、現代の結婚において欠かせない選択肢となっていることがデータから読み取れます。

【属性別データ】初婚・再婚別のサービス利用比率

「マッチングアプリは若年層向け」というイメージを持たれがちですが、婚姻歴による利用実績の差については、以下のデータが公表されています。

再婚者の婚活サービス利用比率は「38.9%」

リクルートブライダル総研が発表した「婚活実態調査2024」（※2）によると、結婚した人のうち婚活サービス（アプリ等）を利用していた割合を「初婚・再婚」別に見ると、以下の結果が出ています。

初婚者と比較して、再婚者の方が婚活サービスの利用比率が約10.1ポイント高い結果となりました。

この背景には、アプリの機能的な側面が影響していると考えられます。
アプリではプロフィール欄で事前に「婚姻歴」や「子供の有無」を表示・確認できるため、対面の出会いに比べて条件のミスマッチを防ぎやすいという特徴があります。この効率性が、再婚活層の利用率および成婚実績の高さに繋がっていると推測されます。

【市場環境】自治体の参入と安全対策の高度化

利用者の増加に伴い、サービスを提供する市場環境や行政の動きにも変化が見られます。

市場規模の拡大と自治体による活用事例

オンライン恋活・婚活マッチングサービスの市場規模は拡大傾向にあります。
また、東京都をはじめとする複数の自治体が、少子化対策の一環としてマッチングアプリの活用や独自開発に着手しています。

行政がアプリ活用に乗り出している背景には、運営側の安全対策技術が向上している現状があります。

こうした環境整備が進んだことで、かつてのような「出会い系サイト」とは異なる、安全なプラットフォームとしての地位が確立されつつあります。

まとめ

各調査データから読み取れる要点は以下の通りです。

出会いの手段

15歳〜39歳の既婚者のうち25.1%（約4人に1人）がマッチングアプリを経由して出会っており、職場や学校を抜いて1位となっている。

属性別の傾向

再婚者のサービス利用率は38.9%であり、初婚者（28.8%）よりも高い水準で活用されている。

環境の変化

市場の拡大とともに、自治体が婚活支援策として採用するケースが増え、安全性も向上している。

数値データは、マッチングアプリが現代のパートナー探しの手段として一般化していることを示しています。自身の年齢や目的に合ったアプリを選ぶことで、効率的な出会いの機会を得られる可能性があります。

（※1）出典：こども家庭庁「令和6年度 若者のライフデザインや出会いに関する意識調査」ウェブアンケート調査結果
（※2）出典：リクルートブライダル総研「婚活実態調査2024」